セミリタイアに必要な知識5つ！！！知らないと損！知識を武器にお得にセミリタイア生活を満喫しよう！

おはようございます！15年後にFIREを目指す会社員・けーすけです！

近年、日本でもブームになっている”FIRE”や”サイドFIRE”と呼ばれるセミリタイア生活。

セミリタイアを目指して日々、節約・投資・副業に励んでいる方が、このブログの読者さんに多いと思います。

そこで今回は、セミリタイアをする上で、必要な知識を5つご紹介致します。

知っておかないと損になりますので、しっかり理解しておきましょう。

この記事を読むことで、

・セミリタイアに必要な知識を知れる
・損しないために何をすべきかがわかる

セミリタイアとは
1. FIRE
2. サイドFIRE
セミリタイアで必要な知識5つ
1. 解説
まとめ

セミリタイアとは

セミリタイアとは、定年退職を迎える前に会社を辞めて貯蓄を切り崩したり、最低限のアルバイトや投資などで生活費を稼ぎながら生活することです。

セミリタイアには2種類あります。

・FIRE
・サイドFIRE

です。

FIRE

FIREは、「雇われて仕事をすることによってもたらされる収入に頼ることなく、投資の収益などの不労所得によって、生活を維持したい」というライフプランや概念のこと。

「Financial Independence（経済的自立）, Retire Early（早期退職）」の頭文字。

働くことに依存せず、自由気ままに生活できる状態です。

サイドFIRE

サイドFIREは、生活費の半分を労働所得で、もう半分を不労所得で賄い、生活するという新しい生き方です。

株式や債券の配当金・分配金、不動産の家賃収入などで、不労所得を得ながら、少しだけ労働してお金を稼ぎます。

自分で労働する時間・場所・内容を決められるので、ストレスが少なく生きていくことが出来ます。

共通して言えることは、資産が十分にあるので、自由に働ける、もしくは働かなくても良い状態であるということです。

セミリタイアで必要な知識5つ

・国民年金・国民健康保険には扶養という概念がない
・国民年金は先払いするとお得
・開業届を出すと、失業手当がもらえなくなる
・日本株の配当税率を20.315％から5％に下げられる
・iDeCoのメリットが少なくなる

順番に見ていきましょう。

解説

国民年金・国民健康保険には扶養という概念がない

会社員の場合は、会社と折半で保険料を負担し、配偶者や子供がいる場合は、扶養に入れることが出来ます。

つまり、配偶者・子供の保険料は改めて払う必要はありません。

しかし、国民年金・国民健康保険には扶養という概念がないので、セミリタイア後に社会保険に未加入の場合は、自分だけでなく、家族全員分の保険料を納める必要があります。

今まで以上に保険料の負担が大きくなりますので、注意しておきましょう。

国民年金は先払いするとお得

国民年金は、毎月払い・半年払い・1年度払い・2年度払いの支払い方法を選択できます。

令和3年度の場合、毎月払いの場合、16,610円/月を払うことになります。

しかし、最長の2年度払いにした場合、保険料が14,590円割り引かれ、少しお得になります。

むこう2年度以内に社会保険に加入予定の無い方は、一括払いをすると、お得になりますので、覚えておきましょう。

また、保険料はクレジットカード払いも可能ですので、クレジットカードのポイントも貯まります。

クレジットカードによって、ポイント付与の条件は異なりますので、チェックしておきましょう。

開業届を出すと、失業手当がもらえなくなる

退職前に開業届を出していると、失業手当がもらえないので、注意しましょう。

失業手当とは、会社の雇用保険に加入していた人が失業した場合に受給できる手当のことです。

開業届を出すことで個人事業主として活動を始めたことになり、「失業状態」ではなくなります。

開業したものの売上がないからと言って、失業手当は受給できません。

今後、失業手当の受給を検討している場合は、開業届は出さない方が良いでしょう。

日本株の配当税率を20.315％から5％に下げられる

確定申告で配当控除を行うことで、通常であれば、税金が20.315％かかりますが、課税所得の330万円以下の部分は税率を5％に抑えることが出来ます。

FIRE/セミリタイア後は、配当金で生活を賄うことになりますので、この約15％の差は非常に大きいです。

iDeCoのメリットが少なくなる

iDeCoの最大のメリットは、掛金が全て全額所得控除されることです。

しかし、FIRE/セミリタイア後は、所得が低く、そもそも控除する所得が無いので、このメリットを享受できません。

セミリタイア後に所得税・住民税が非課税になる収入で生活する予定の方は、iDeCoに加入しない方がいいかもしれません。

まとめ

今日は「セミリタイアに必要な知識5つ」をご紹介しました。

まとめ

国民年金・国民健康保険には扶養という概念がない
国民年金は先払いするとお得
開業届を出すと、失業手当がもらえなくなる
日本株の配当税率を20.315％から5％に下げられる
iDeCoのメリットが少なくなる

どの知識も絶対に身につけておいた方が良い知識です。

セミリタイアする前には必ずこれらのことについてご自身で調べて、最高のセミリタイア生活を送りましょう！

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FIREについての解説はこちら。

サイドFIREについてはこちら。

iDeCoについても解説してます。

セミリタイアにiDeCoが必要なのかどうかも解説しています。

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