おはようございます！2035年にFIREを目指す会社員・けーすけです！
5,000円を超す分厚い学術書であるにもかかわらずベストセラーになった、仏の経済学者トマ・ピケティ著の『21世紀の資本』。
今日はその学術書の大事なキーワード、富を増やす上で大事な「r>g」という考え方をご紹介したいと思います。
- 給料が増えなくて困っている人
- ｒ＞ｇが何かを知りたい
- 配当金の大事さを理解したい
「r>g」とは
『21世紀の資本』でのピケティ氏の主張の中には、
「資本主義の富の不均衡は放置しておいても解決できずに格差は広がる。格差の解消のために、なんらかの干渉を必要とする」
というのがあります。
その根拠となったのが、「r>g」という不等式です。
「r」：資本の年間収益率 利益、配当、利子、賃料などの資本からの収入を、その資本の総価値で割ったもの。 つまり、投資収益率、不労所得の利回りといった意味です。 「g」：経済の成長率 所得や産出の年間増加率。
同書では、18世紀まで遡ってデータを分析した結果、「r」の資本の年間収益率が年＋5%増加しているにもかかわらず、「g」は1～2%程度しか増加してなかったと指摘しています。
そのため、「r>g」という不等式が成り立ちます。
「r>g」とは資本の年間収益率（投資利回り、つまり不労所得から得られるリターン）の方が労働によって経済が豊かになるスピードよりも速いことを示しています。
つまり、資本家が得る「投資から得られる収益」は労働者が得る「給与所得や事業所得」よりも常に大きいため、これが格差をさらに広げていきます。
日本の現実
このような考え方がある中で、実際の日本はどうなっているのか。
給料の推移（＝”g”の推移）を見ていきましょう。
日本人の平均給与推移
下のグラフは、1989年～2019年の日本人の平均給与推移です。
※令和２年度版厚生労働白書 本編図表バックデータ
1996年の472万円をピークに右肩下がり。
2014年に底打ちするも、未だバブル時の水準を回復していません。
東証1部の配当総額の推移
次に、配当金の推移（＝”r”の推移）を見ていきましょう。
この図は、2008年から2019年の東証1部に上場している会社の配当総額の推移を表している図です。
2010年に底打ちするも、その後は右肩上がりになっています。
2021年には12兆円を超える見込みで、過去最高を更新予定。
一方、その間平均給与はほとんど上がっていません。
つまり日本の場合も、「r>g」という式が当てはまることがわかります。
一般人の「r>g」の活用方法
資産を増やす上で、自分の給料を上げることも大事ですが、もっと効率的に資産を増大するには、自分のお金を投資に回し、資産家側になることが大事です。
つまり株式投資を通じて、企業の株主となり、企業価値の伸長による株式価値の増大や利益の還元（＝配当金）によって、その恩恵を受けるのが大事ということ。。
日銀のETF購入なんて富裕層だけが得をして、一般人に恩恵が無い！と批判をしていても、自分の資産は増えないし、状況は変わりません。
自分自身も株式投資を通じて資産家側になることによって、日銀のETF購入や、経済成長の恩恵を受けられます。
文句ばかり言うのではなく、自分の資産を増やすような行動していきましょう。
今回は日本の配当金で”r＝資本の年間収益率”を説明しましたが、配当金をもらえるのは日本の株だけではありません。
海外、特に米国の株にはとても優良なETFがあります。
それらは以下の記事でご紹介していますので、是非ご一読ください。
給料は全く上がらない日本ですが、毎月の給料を株式市場に投資をすれば、配当金は右肩上がり。
知識を身につけ、自分の理想とする人生を勝ち取っていきましょう！
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