おはようございます!2035年にFIREを目指す会社員・けーすけです!
新型コロナウイルスの流行や、ロシアによるウクライナ侵攻など、世界情勢が不安定になる中、世界中で“インフレ”が進んでいます。
原油・小麦・木材の高騰、半導体不足や海上輸送費高騰による自動車やスマートフォンの値上がりなど、私たちの生活に欠かせないモノの値段がどんどん上がっています。
そこで今回は、インフレとは?インフレへの対策も分かりやすく解説!をテーマにお話ししていこうと思います。
- インフレとは何かを知りたい
- インフレへの対策を知りたい
- 資産を守るための方法を知りたい
インフレとは
インフレとは、インフレーション(Inflation)の略で、私たちが普段買っている日用品やサービスの値段(物価)が上がることです。
モノの値段が上がることは、言い換えると「お金の価値が下がる」ということです。
例えば、それまで100円で買えていたジュースが2倍の200円になったとします。
同じジュースを手に入れるのに、値上がり前の2倍のお金が必要になったわけですから、お金の価値は2分の1になったといえるでしょう。

インフレって良いことなの?悪いことなの?
経済成長・賃金の上昇と同時にインフレが起これば、良いインフレです。
一方、物価だけが上がり、経済成長が無い場合は悪いインフレです。
良いインフレと悪いインフレ
良いインフレ
良いインフレとは、賃金の上昇や経済成長など、全体的に消費者の需要が活発になった状態で物価が上昇する状況のことです。
例えば、日本の高度経済成長期が良いインフレにあたります。
1955年~1972年頃の日本は「高度経済成長期」と呼ばれる、飛躍的に経済が成長した状態にありました。
経済成長にともなって、インフレ率は4.5%と高水準。
経済成長に伴う賃金上昇のおかげで、消費者需要が大きく増加。
高度経済成長期はインフレ率が高かったのですが、経済成長と消費者の需要に起因するインフレだったので、良いインフレと言われています。
悪いインフレ
悪いインフレとは、コストの増加によりモノの値段が上昇するインフレのことです。
つまり、経済成長や賃金の上昇(消費者の需要)が伴わない中で、物流や原材料などのコストが上がり続けることで物価が上がっている状態です。
特に悪いインフレのことを、「ハイパーインフレーション」と言います。
ハイパーインフレとは短い期間に物価が急激に上がることです。
例えば、ジンバブエでの例が挙げられます。
ジンバブエ政府は、2000年代前半に労働者の賃上げ要求や選挙費用捻出のために通貨を過剰に発行しました。
その結果、通貨の価値が大暴落。
さらに、政府は外資系企業が保有するジンバブエ企業の株式を強制的に譲渡させるなどの過激な政策を行ったため、外資系企業が撤退。
その結果、食糧不足・物資不足に陥り、物価が大きく上昇するハイパーインフレになってしまいました。
更に悪いことに、政府がインフレ対策として強制的に物の値段を半分にするなどの政策をしました。
その結果、生き残っていた企業は利益が出ず、多くの企業が倒産。
最終的には、前月比796億%というものすごいハイパーインフレになりました。
世界各国のインフレ状況
そして足元では、さまざまな理由で世界的にインフレが進んでいます。
ロシアのウクライナ侵攻 原油価格の高騰 海上輸送費の高騰 半導体不足 コロナによる供給の低下 コロナのリベンジ消費
特にアメリカでは、40年ぶりのインフレ上昇率になっています。
2022年2月の消費者物価指数(CPI)が前年比7.9%の増加。
そして3月には8.5%の上昇と、1980年代以来40年ぶりの高いインフレ水準を記録しました。
特に大きく値上がりしているのは、ガソリンです。
ロシアのウクライナ侵攻前に比べガソリン価格は2割ほど上昇しました。
石油は様々な製品の原料になっていますから、石油価格の上昇は、人々の家計を圧迫しています。
日本のインフレ状況
アメリカ同様、日本でもインフレが進んでいます。
例えば、大手パンメーカーは、2021年からの小麦粉の値上がりを受け、2022年1月1日出荷分から一部の食パン・菓子パンの値上げをしました。
また、電気代やガス代は石油価格に合わせて上昇傾向にあるほか、同年3月下旬には大手製紙メーカーがトイレットペーパーなど家庭紙製品全品を値上げするなど、さまざまな商品が値上がりしています。
物価の変動を表す指数である「消費者物価指数」を見ても、2021年度から前年同月比で上向く傾向にあります。

モノの値段が上がっている一方で、日本は長年賃金が伸び悩んでいます。
給料が伸び悩む中、このまま生活必需品の価格が上昇し続ければ、スタグフレーションに近い状態になりかねません。
スタグフレーション・・・給料は増えないにもかかわらず、不景気の中で原材料価格などが上昇し、物価の上昇が続く現象のこと
では、インフレが進む不安定な社会情勢で、資産を守るにはどうすれば良いのでしょうか?
インフレへの対策
おすすめのインフレ対策は、3つあります。
インフレ対策
・株式などの有価証券
・不動産や金地金などの現物資産
・外貨建て預金
株式などの有価証券
株式は企業の業績を反映したものなので、インフレ下ではモノやサービスの単価が上昇し、それに伴って収益も伸びます。
そのため、インフレ中でも株価が上がり、資産価値が目減りしません。
不動産や金地金などの現物資産
現物資産を保有するのはインフレ対策として、手堅い選択肢です。
特に金地金は、どのような環境でも価値が変わらない安全資産として見られています。
そのため、インフレなど経済が不安定な局面で買われる傾向があり、価格も上昇する可能性が高いためインフレ対策資産として有力な選択肢です。
外貨建て資産
日本でインフレが起こると相対的に日本円の価値が下がります。
しかし、外貨建ての資産を保有していれば、インフレの影響を軽くできます。
円資産しか持っていない方は、外貨建ての資産を取り入れてみてはいかがでしょうか。
日本円で購入しているS&P500などの投資信託も、間接的にドルという外貨に投資していることになるので安心です。
まとめ
今回は、インフレとは?インフレへの対策も分かりやすく解説!をテーマにお話ししてきました。
- インフレとは、私たちが普段買っている日用品やサービスの値段(物価)が上がること
- インフレには、良いインフレと悪いインフレがあり、足元の日本の状況は、悪いインフレになっている傾向にある
- インフレへの対策は、3つ(①株式などの有価証券 ②不動産や金地金などの現物資産 ③外貨建て預金)
インフレが進んでいることによって、支出が増加し家計を圧迫しています。
食費や日用品だけでなく、光熱費も上がっているので、生活コストがどんどん上昇していると言えるでしょう。
どんどん進むインフレに対処すべく、これからもコツコツ積立投資を継続していきます!
インフレにも負けない資産を持ち、FIRE達成に向けて、どんどん突き進みます!
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