おはようございます！15年後にFIREを目指す会社員・けーすけです！
僕のブログの読者さんの中には、インデックス投資で長期積立投資をして、将来の資産形成をしていると思います。
僕もインデックス投資で資産を積み立て、取り崩す際は、『4%ルール』で取り崩す予定です。
『4%ルール』とは、米国の株式と債券のポートフォリオを組み、毎年4%ずつを取り崩すルールのことです。
『4%ルール』で取り崩せば、30年後に資産が尽きることはないという研究結果があります。
ただ、この『4%ルール』にも当然デメリットがあります。
そこで今回は、4%ルールのデメリット4選！をテーマにお話ししていきます。
この記事を読むことで、
・4%ルールのデメリットがわかる ・デメリットへの対策がわかる
4%ルールのデメリット4つ
4%ルールのデメリットは3つあります。
・米国への集中投資になる ・全世界株式前提では、失敗する可能性が高くなる ・あくまで過去のデータに基づいたルール ・リタイア直後に暴落が来ると失敗する可能性が高い
順番に解説していきます。
解説
米国への集中投資になる
1つ目のデメリットは、米国への集中投資になるということです。
そもそも、『4%ルール』は米国の株式と債券に投資をするという前提条件があります。
つまり、ポートフォリオが米国に依存した形になります。
今までは米国が強い時代が続いてきましたが、今後もそうなるとは限らないので注意しておきましょう。
全世界株式前提では、失敗する可能性が高くなる
2つ目のデメリットは、全世界株式前提では、失敗する可能性が高くなることです。
流行りの全世界株式が前提ではないので、現在全世界株式インデックスファンドを積み立てている方は注意が必要です。
最近、全世界株式版『4%ルール』の研究結果が出てきましたので、それを見てみましょう。
こちらは、2021年2月に発表された研究結果です。
1900年から2019年の120年間のデータを基に、4%ルールを検証してくれています。
表の右側が米国株に投資した場合の『4%ルール』の結果です。
表の左側が全世界株式に投資した場合の『4%ルール』の結果です。
IWRとは、資産の取り崩し率のことです。2%〜6%で試算してくれています。
ポートフォリオの比率は、表左側に80-20、60-40と記載されています。
左側が株式の比率、右側が債券の比率となっています。
Fは失敗する確率のことですね。
今回の4%ルールは表真ん中の部分です。
米国の方から見ていきます。
米国株の場合、60-40のポートフォリオを組んだら、4.4%の確率で失敗します。
また、80-20のポートフォリオの場合は、3.3%の確率で失敗します。
続いて全世界株式の場合を見ていきましょう。
全世界株式の場合、60-40のポートフォリオを組んだら、なんと22%の確率で失敗します。
また、80-20のポートフォリオの場合は、15.4%の確率で失敗します。
米国株の場合と比べて、失敗確率が大幅に上昇しています。
これまで株式相場というのは、全世界株式に比べて、米国株の方がリターンが大きいです。
最近は全世界株式に投資している方が多いので、FIRE/サイドFIRE後は『4%ルール』で取り崩す場合は、注意が必要です。
あくまで過去のデータに基づいたルール
3つ目のデメリットは、この『4%ルール』はあくまで過去のデータに基づいたルールであるということです。
あくまで過去のデータに基づく研究結果ですから、今後もそのように上手くいくとは限りません。
今後10年間の株式、債券のリターンはバンガード社が予想してくれています。
左側が、これまでのリターン、右側が、今後10年間の予想リターンです。
過去のリターンは、米国株式が10.37%でした。
とても高いですね。
債券は、5.3%もリターンがあったそうです。
そしてインフレ率は2.87%なので、米国株式は実質リターンが7.5%もあったということです。
一方、今後10年間は、米国株式が4.02%、債券が1.31%というリターンになると予想しています。
どちらも過去のリターンと比べるとかなり低くなっています。
そしてインフレ率が1.58%ですから、米国株式の実質リターンは、2.5%弱まで下がってしまいます。
この数字は、あくまでバンガード社が予想したものですから、必ずこの結果になるとは限りません。
しかし、こういった情報もあるということは、しっかりと認識しておきましょう。
リタイア直後に暴落が来ると失敗する可能性が高い
4つ目のデメリットは、リタイア直後に暴落がくると、4%ルールは失敗する可能性が高いということです。
これは、シークエンス・オブ・リターン・リスクと呼ばれるものです。
「リターンの順序によって、4%ルールが成功するか、失敗するかの可能性が変わる」という意味です。
リタイア直後に株価が順調に上がってくれれば、問題はないです。
しかし、リタイア直後に株価が下落してしまうと、資産が加速度的に減少し、途中で無くなってしまう可能性が高まります。
せっかくリタイアしたのに、資産が下落してしまうと、精神的にも金銭的にも辛くなります。
相場の状況によって、リタイア生活が成功するのか、失敗するのかを左右されるのは、気分良く生活できませんよね。
デメリットへの対策
次に、これらのデメリットへの対策を解説していきます。
・取り崩し率を調整する ・他の投資戦略を持つ ・資産収入だけでなく、他の収入源も持つ
順番に解説していきましょう。
解説
・取り崩し率を調整する
対策1つ目は、取り崩し率を調整するということです。
4%ルールの場合は、先述のような失敗確率になりますが、取り崩し率を2%や3%に落とすことによって、失敗確率を減らすことができます。
また、株価が暴落したときには、現金を生活費に充てることで、資産を取り崩す必要が無くなります。
相場や生活の状況によって、取り崩し率を調整するようにしましょう。
他の投資戦略を持つ
2つ目の対策は、他の投資戦略を持つということです。
『4%ルール』は、株式と債券を取り崩す投資戦略です。
しかし、投資戦略は高配当株投資や、REAT投資などの配当金を目的とした投資戦略や、不動産や太陽光発電などへ投資する戦略もあります。
このような投資戦略は、安定した配当金を得られます。
このように、株や債券だけでなく、他の資産クラスにも投資をしていくことで、リスクを分散することができます。
資産収入だけでなく、他の収入源も持つ
3つ目の対策は、資産収入だけでなく、他の収入源も持つということです。
つまり、副業であったり、適度な労働をして少しでも生活費を稼ぐということです。
『4%ルール』だけでなく、投資の世界では必ずしも避けられないリスクがあります。
それが市場のリスクです。
市場が数年後にどうなっているのかは、誰にも予想が出来ません。
いつ暴落があるのかもわからないですし、いつバブルがあるのかもわかりません。
シークエンス・オブ・リターン・リスクのように、自分ではコントロールできないものに、自分の人生を左右されてしまいます。
このコントロールできないリスクに対して、資産収入だけに依存しないことが大事です。
また、適度な労働はボケ防止になりますし、ある程度、社会との繋がりを持てるので、より充実したリタイア生活ができると思います。
まとめ
今回は、4%ルールのデメリット4選！をテーマにお話ししました。
・米国への集中投資になる
・全世界株式前提では、失敗する可能性が高くなる
・あくまで過去のデータに基づいたルール
・リタイア直後に暴落が来ると失敗する可能性が高い
リタイア生活の大事な収入源である、インデックス投資からの『4%ルール』による資産収入。
このデメリットをしっかりと理解して、リタイア生活を心地よく暮らせるように、しっかり準備しておきましょう！
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